家の新築を注文住宅でと決定した時に、まずは考えるべき内容として予算組みがあります。この内訳には土地から取得する必要があれば鶏の購入代金もかかり、建物の建築費用は詳細検討の上決定する必要があります。ただし、計上すべき予算は取得原価だけではなく、取得に必要な経費等や契約前からの生活も考慮した金額であるべきです。この予算組みが曖昧であっては、支払い可能な金額の上限を超えることは充分に考えられますので時間をかけてでも慎重に考えていくべきです。
では、取得原価や発生する諸費用の内訳と、合計の金額を確認し知る事から始めます。敷地の金額と建物の工事費用の他に必要な金額の内訳も確認する事が必須で取得金額よる変動はありますが、仲介手数料に契約時の印紙代と登記費用及び不動産取得税等の税金等になります。建物の工事に関しては契約時の印紙代と各種申請料に、上下水道の加入料に敷地に引込が為されていないのならばその費用も発生します、登記費用も必須で土地の取得とは同時にはできず、別途用意する必要があります。住宅ローンを利用する場合には金銭消費貸借契約時の印紙代の他、保証料や火災保険等の加入が義務付けられておりその費用も必須です。
そして、建築中に仮住まいが必要であればその賃料に引越し費用、新築住宅に用意すべき家具やカーテン等の費用も考えておきましょう。入居後の生活を現状維持以上にするための資金も必須で、この諸費用の合計は土地建物の取得金額の１０～１５％を用意すれば間違いはありません。注文住宅を建築する為にはこれらの諸費用も含めた合計金額とし、予算を超えそうなりそうな場合は事前に削減すべき項目を決定しておけばより先の不安も解消されます。思い描いた通りの注文住宅を建て、安心できる生活を送るためには必須の作業となるのです。